ストック・オプションは、簡単に言うと、企業が従業員に報酬として新株予約権を付与するものです。このため、借方：株式報酬費用、貸方：新株予約権の会計処理がなされます。

報酬は従業員からの労働の提供に対して付与されるため、時の経過に伴って計上される訳ですが、見積や条件変更を将来に影響させるため、最終的に付与する予定の新株予約権のうち当期末までに付与する額（新株予約権のB/S計上額）を算定して、前期末からの変動額を株式報酬費用とするアプローチで計算することになっています。

計算対策としては、①退職に伴う失効見込数の変動、②条件変更に伴う公正な評価単価の変動、③対象勤務期間（権利確定日）の変更、の3点が処理にどう影響するかをマスターしましょう。

理論対策としては、会計基準の条件変更時の処理規定が読み取りにくい表現なので特に意識して計算と対応させておきましょう。費用認識の要否にある「株主間の富の移転」につては、第16章 自己株式の「自己株式の無償取得」のところで類似の内容を説明しているので参考にしてください。

テーマ2 財貨等の取得対価として自社株式オプションを付与する取引は重要性が劣るので参考程度で問題なしです。