ストック・オプションは、簡単に言うと、企業が従業員に報酬として新株予約権を付与するものです。このため、借方：株式報酬費用、貸方：新株予約権の会計処理がなされます。
報酬は従業員からの労働の提供に対して付与されるため、時の経過に伴って計上されるわけですが、見積りや条件変更を将来に影響させるため、最終的に付与する予定の新株予約権のうち当期末までに付与する額（新株予約権のB/S計上額）を算定して、前期末からの変動額を株式報酬費用とするアプローチで計算することになっています。
①退職に伴う失効見込数の変動、②条件変更に伴う公正な評価単価の変動、③対象勤務期間（権利確定日）の変更、の3点が処理にどう影響するかをマスターしましょう。