テーマ1 純資産の部の表示は、短答対策として学習済みかと思います。論文向けの論点である各項目の表示区分を純資産の部とする論拠は、第1章のテーマ9純資産会計で紹介していますので合わせて確認してください。令和元年（令和3年より施行）改正会社法で取り入れられた「株式報酬」の会計処理により新たに追加された「株式引受権」という勘定も、この純資産の部の新株予約権の直前に表示されることになりました。

テーマ2 剰余金の分配は、短答式試験向けのテーマなので短答対策の知識が維持できていれば十分です。

テーマ3 株主資本等変動計算書は、論文式試験でも度々出題されていますが、基本的には、テーマ1の仕訳一覧にある仕訳が切れたなら作成できます。ただし、論文式試験で出題されたなら、当然に要求されるであろう、評価・換算差額等（その他有価証券評価差額金と繰延ヘッジ損益）の変動事由の表示が求められると急に難しくなります。あまり深く考えず、全体像2.(1)(2)のa.だけ求めて残りは差額で求めると割り切って手順を確立してしまった方が楽に作成できます。また、ここでも「株式引受権」が評価・換算差額等と新株予約権の間に表示されるので注意してください。