ストック・オプションは、簡単に言うと、企業が従業員に報酬として新株予約権を付与するものです。このため、借方：株式報酬費用、貸方：新株予約権の会計処理がなされます。

報酬は従業員からの労働の提供に対して付与されるため、時の経過に伴って計上される訳ですが、見積や条件変更を将来に影響させるため、最終的に付与する予定の新株予約権のうち当期末までに付与する額（新株予約権のB/S計上額）を算定して、前期末からの変動額を株式報酬費用とするアプローチで計算することになっています。

①退職に伴う失効見込数の変動、②条件変更に伴う公正な評価単価の変動、③対象勤務期間（権利確定日）の変更、の3点が処理にどう影響するかをマスターしましょう。

株式報酬（令和元年改正・令和3年3月より施行の会社法によって導入）は、事前交付型と事後交付型、新株発行と自己株式処分に分けて会計処理を考える必要があります。報酬費用の計算がストック・オプションとほぼ同様であり、事後交付型の株式引受権の計上もストック・オプションの新株予約権とほぼ同様ですから、まずはストック・オプションをしっかりマスターしてから株式報酬に進んでください。